収入が低いアンケートバイトでもやっておいた方が良い理由
アンケートモニターのバイトは短期間で多くの収入を得ることはできません。
それでも、今からの時代を考えるとやっておく価値は充分にあります。
小さな収入ですが、アンケートモニターはこれからの時代に必要な以下の要素を誰でも簡単に実現することができます。
「自分自身で稼ぐ術を持つ」
「複数の収入源（キャッシュポイント）を持つ」
アンケートバイトは誰にでもできるという特性を持っていますから、
自分で稼ぐことの最初のステップとして最適です。
稼ぎは小さいけれど、これも立派な収入源になります。
これから訪れる「時代」と「お金の問題」
現実問題として、これから訪れる時代とはどういった時代なのでしょうか？
少し堅苦しい話になりますが、これからの時代とお金に関して考えてみましょう。
- 収入低下と昇給無し
- 雇用の減少
- 年金問題
「昇給無し」「給料頭打ち」「ボーナス減」「ボーナス無し」
これらが当たり前の時代になってきたと言えます。
昔の様に、長く勤めれば年功序列で給料が上がっていくこともありません。
実績を残せる一部の人間が多くの給料を貰い、そうでない人の給料が上がることはありません。
日本ではまだまだ浸透していませんが「実力主義」ですね。
この傾向は今後ますます強くなっていくでしょう。
会社自体も昔の体制のままでは、利益確保ができない社会になっています。
これからは人・会社どちらにしても、
新しい価値（実績）を生み出せる人間・会社しか利益を得ることができない時代と言えます。
ここで、今現在の会社員の平均年収を見てみましょう。
【会社員の平均年収の低下】
平均年収は非正規雇用の拡大等もあり、年々低下しています。
平成9年（ピーク時）の467万円 ⇒ 平成25年には414万円
【年代別の平均年収】
年齢を重ね少々出世しても年収があまり増えていないことが分かります。
30代（403万円）、40代（467万円）、50代(480万円）
この平均収入はあらゆる所得層を含めた平均です。
例えば年収1億の人が1人、年収0の人が19人いたとすると、
平均年収は500万円となります。
ですから、この平均値を下回っている人の方が圧倒的に多いのが現状です。
稼いでいる人とそうでない人の二極化も進んでいるのが現代社会です。
国がいくら景気対策を施そうが、これらに歯止めは効きません。
結局その対策の効果を享受できるのは一部の企業と一部の人間です。
また、景気が少し上向いて給料が数万円UPしたとしても、
様々な税率が引き上げられている為に、結局手取りは変わらないんですね。
近い将来（2017年4月）消費税10%時代もやってきます。
国に頼って景気が良くなるを待っていても何も変わりません。
ですから、収入は自分自身で稼いで増やしていく。
これからは、そんな考え方が必要になってきます。
「低下している収入を補う為、新たな収入源の確保が必要」
雇用については、今後以下の流れが加速していくでしょう。
- 非正規雇用の更なる拡大
- 海外への拠点移動
- 外国人労働者の登用
- 人工知能による無人化の拡大
これらの要素によって、雇用機会は必ず減少していきます。
企業も以前の様な怠慢経営で生き残れる時代ではなく、
新しい価値やサービスを提供しないと生き残っていけません。
これができない企業は業績が悪化し、
会社を潰さない為の最後の施策がリストラと人件費削減です。
人件費削減として非正規雇用と外国人労働者の登用が進みます。
機械化できる部分は人間に代わってロボットが活躍します。
結局この雇用問題も収入の減少へ繋がっていきます。
最悪の場合、今の収入が突如無くなるとも限らない時代なんですね。
「有事の際にも対応できる様、稼ぐ術を持っておくことが重要」
国が税金を投入し制度を守り続ける限り、年金制度が崩壊することはないでしょう。
但し、崩壊させないことは、税金の負担は増え続けることを意味します。
年金制度は、国の出生率がある程度確保できて成り立つ仕組みです。
出生率低下で人口が減少している日本でこの制度を維持しようとすると、
負担が増えることは100%逃れようがありません。
現在1人の高齢者を2.6人で支えている状態ですが、
30年後の2055年には1人の高齢者を1.2人で支える状態になります。
つまり、現在30代の方が60代という年齢に達する2055年にはこの様な状態になります。
この様な状態でも年金制度を維持しようとすると以下の様なことが起こります。
【受給額の減額】
20〜30年後には厚生年金30%以上減、国民年金35%減が見込まれています。
現在、モデル家庭（夫が厚生年金に40年加入した夫婦2人分）で月に約23万円と
いったところですが、少子高齢化の影響で受給開始年齢を現行のままでいくなら、
支給額を減らさざる得ない状況です。
最悪の場合、現在の6割程度の受給額になる可能性が指摘されています。
【納入期間延長、受給開始年齢の引き上げ】
国民年金に関しは、納入期間（現状20歳〜60歳）の延長（20歳〜65歳）も
検討されており、更なる支出の増加が懸念されています。
もし仕事がなければ、収入はないが税金を納めなければならない状態になります。
また、受給開始年齢もこの30年で引き上げられる可能性もあります。
アメリカやイギリスは68歳までの引き上げが決定しています。
アメリカがやるとなれば、日本も・・・。
この様に年金に関しては、将来どうなるか分からないのが実情です。
であれば、貯蓄を増やしますか？個人年金に加入しますか？
でもそれをやる為には、更に今の生活を切り詰めなければなりません。
ここにも、収入の問題が出てくることになります。
「現行の収入にプラスアルファーの収入の確保が必要」
更なる収入を求めている人が非常に多い
アンケートバイトをしている人の職業別の割合を見てみると、
会社員・アルバイト・パート属性の割合が非常に高いことが分かります。
「収入があるにも関わらず」・・・です。
これが何を物語っているのか。
「足りないんですね、今の収入だけでは」
もしも満足する収入を得ることができているとすれば、
収入が決して多いとは言えないアンケートバイトをやることはないでしょう。
現状の収入や将来に不安があるからやっているんですね。
以下のデータは「マクロミル
」という業界最大手の職業別モニターの割合です。
どのサイトであってもほぼ同じ様な割合となっています。
【職業別登録数の割合】
- 公務員：2.8%
- 経営者・役員：1.3%
- 会社員：36.2%
- 自営業：4.1%
- 自由業：1.5%
- 専業主婦：19.7%
- パート・アルバイト：16.2%
- 学生：14.9%
- その他：3.4%
登録者の約6割の人が収入があるにも関わらず、プラスアルファーを求めています。
現状の生活の中で、お金に関しての問題が表面化してきている証拠ですね。
また、少子化や夫婦共働きが増えていることも「収入の問題」が端を発していると言えます。
この様に、これからの時代は今以上にお金の問題が大きくなってきます。
そして、今の安定収入がずっと続くという保証はどこにもなく、
いつ何が起こるかも分かりません。
ですから、冒頭でもお伝えした要素が大切になってきます。
「自分自身で稼ぐ術を持つ」
「複数の収入源（キャッシュポイント）を持つ」
これを持っていれば、何かあった際も慌てることなく冷静に対処できます。
それをアンケートモニターバイトであれば誰でも実現できます。
これをきっかけに「お金を稼ぐ」ということに興味を持ち、
更に多く稼ぐことにトライするきっかけになることも考えられます。
アンケートモニターで稼いだお金は、何に使っても問題ありません。
あなたが稼いだお金であり、やらなければ生まれなかったお金です。
中にはアンケートを含めてネットで稼いだお金は全て貯蓄に回す。
アンケートで稼いだお金で個人年金に加入する。
そんな使い方で将来に対する備えをしているモニターの方もいます。
この様に新たな収入を得ることで、今までやれなかったことが出来る様になります。
小さい収入ですが、その積み重ねがとてつもない収入の差を生みます。
それを誰でもできるアンケートモニターで実現できます。
これが「アンケートバイトをやっておくべき理由」なんです。
